全国旅行割ともっとTokyoは併用可能!その他にも併用可能自治体が!

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たびかず
たびかず

ども。
たびかず(@tabikazu40)です。
長旅に出たり、フラッと旅したり、そんな旅ヲタなアラフォーです。

東京はただいま東京プラス+もっとTokyo併用OK!

「全国旅行割」が、2022年10月11日から東京都以外で一斉にスタートしますが、東京都の支援制度である「ただいま東京プラス」だけは、10月20日スタートと言うのが決定事項。

東京都民だけが遅れての開催となるので、やや不利なのでは?と言う感じすらしましたが、東京都は都民割である「もっとTokyo」の延長を決定。

全国旅行割の「ただいま東京プラス」と都民割の「もっとTokyo」は、併用が可能と言うコトになり、寧ろ、かなり大盤振る舞いな形になりそうです。

と言うコトで、ひとまず「ただいま東京プラス」と「もっとTokyo」について見てみるコトに。

ただいま東京プラス

まず全国旅行割の1つである「ただいま東京プラス」。
こちらは、全国規模で同一のキャンペーンになっているので、他の都道府県と同じスタイルですが、こんな感じ。

開催期間|2022年10月20日〜12月20日
対象者|全国民
対象旅行先|東京都内
支援内容|
・旅行代金の40%支援
・平日は3,000円分/土休日は1,000円分のクーポン券
割引上限|1人あたり1泊最大8,000円

これに関しては名称が異なるだけで、他の都道府県と同一ですね。
平日と土休日でクーポンの額が異なるのが要注意という感じ。

率による支援と、クーポンによる支援。
その2本立てと言うのが、内容になっている制度ですね。

もっとTokyo

一方の東京都独自の制度である「もっとTokyo」は、こんな内容の精度になっています。

開催期間|2022年12月20日まで
対象者|東京都在住者
対象旅行先|東京都内
支援内容|
・宿泊割引…1人1泊の宿泊代金が6,000円以上の場合、5,000円割引
・日帰り割引…1人あたりの旅行代金が3,000円以上の場合、2,500円割引
*子供割…18歳以下の子供の場合は、1人1,000円を上乗せ

「もっとTokyo」での支援が受けられるのは、東京都在住者が東京都内に旅行する場合のみと言うコトになりますが、宿泊施設や旅行会社が取り扱っているデイユースは対象外。
またキャンピングカーも対象外になっています。

単体の支援制度でも、かなりオトクなのに、それが併用できると言うのだから、かなり太っ腹とな状態になっていますね。

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併用時の注意事項は旅行代金

まず併用する場合は、都民割である「もっとTokyo」を適用した上で、全国旅行割である「ただいま東京プラス」が適用されると言う形。

「もっとTokyo」は定額支援制度ですが、「ただいま東京プラス」は率での支援制度。
両方の支援制度を併用する場合は、平日なら11,000円以上・土休日ならば8,000円以上の旅行代金の場合のみ対象となるのが、注意事項です。

仮に11,000円の宿泊代金だった場合を見てみると、こんな感じ。

まず「もっとTokyo」で5,000円の支援。
残りの6,000円に対して「ただいま東京プラス」の支援が受けられると言うコトになります。

この場合、平日ならば3,600円が自己負担額で、40%に相当する2,400円が支援額。
そこにクーポンが入ってくるので、600円が実質的な負担額と言うコトになりますね。

11,000円の旅行代金が、600円で済むと言うコトになる訳ですから、もうかなりお得!と言わざるを得ない状態ですね。

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東京以外にも自治体支援制度との併用可能あり!

実は今回の「全国旅行割」ですが、自治体ベースになっているので、東京都以外でも独自の支援制度と併用ができたり、独自の支援を増額していたりする自治体があったりします。

名古屋市の「シャチ泊」や札幌市の「サッポロ割」が併用可能だったりする他、奈良県の「いまなら。キャンペーン2022プラス」や岡山県の「おかやまハレ旅応援割」などは支援額が増額になっていたりします(増額の対象者が限定されている場合もあります)。

また鹿児島県の「今こそ鹿児島の旅」はクーポン上乗せの他、指定のタクシー・レンタカーなどの利用に対しても支援制度があったりもしますし(適用条件あり)、島根県も1人1泊につき1,000円分の「2022年しまねプレミアム飲食券」の支援制度がある。

高知県の「高知観光リカバリーキャンペーン」は、レンタカーやタクシー以外にも自家用車に対しても独自の支援制度があるので、近隣県在住の方ならば、利用しやすいかも。

一方で併用が不可になっている独自の支援性もある。
横浜市の「Find Your YOKOHAMAキャンペーン」は併用が不可だったりするので、自治体独自の支援制度を活用する場合は、都度、確認が必要と言う話にもなる。

またクーポン券の取り扱いも自治体によって異なるのは、要注意。
まず隣接する都道府県での使用は、Go To トラベルの際は、OKだったが、今回は不可。

使用期限も基本的にはチェックアウト日までになっているが、埼玉県などは12月21日まで利用可能なので、隣接都道府県へ旅行の場合は、この辺りも事前にチェックしておきたい感じはしますね。

もちろん、ベースは「全国旅行割」で一律なのですが、こうして自治体によっても内容がやや異なっていたりするので、もう情報が追いつかないって感じもしなくないですが、折角の支援制度なので、うまく活用して旅に出たいモノですね。

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